医療経営コンサルティング、薬剤師を対象としたプロモーション及び調査を行う株式会社ネグジット総研（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：八田光）と株式会社QLifeは、このほど共同で薬局における疾患啓発と相談機能に関する薬剤師と患者のギャップ調査を実施した。
患者（定期的に通院している一般生活者）５００名、薬局勤務薬剤師２００名を対象に薬局に対する患者側の認識と薬剤師の取り組み状況についてアンケートを行った。

それによると9割以上の薬剤師は受診勧奨を取り組むべき活動であると考えているが、患者は処方せん薬以外の問い合わせ先として利用したいと考えているのは3割程度と大きな開きがあることが確認できた。

その他、結果概要は以下の通り。

【結果概要】

１．最も認識されている疾患啓発テレビＣＭは「舘ひろしの禁煙治療」であった。
出演者とストーリー性で記憶、認識されていることが推察される。

２．「疾患に関する相談」、「病医院の紹介」など、処方せん薬以外の問い合わせ窓口として、薬局、薬剤師を利用したいと思っているのは約3割であった。

３．受診勧奨は8割の薬剤師が経験し9割以上が取り組むべき活動であると考えている。

４．受診勧奨の取り組み要因として「患者サービス」と「薬剤師としての職能発揮」の2つがあることがわかった。

★詳細なレポートのPDFファイルは以下より

薬局における疾患啓発と相談機能に関する薬剤師と患者の意識調査

（詳しくはこちら[PDF]）