2016年1月25日 [月]
QLifeは、在宅医療を受けている患者の家族500人を対象に、在宅医療費について意識調査を実施した。調査は2015年12月18日から12月24日まで、インターネット経由で行われた。
調査結果から、認知症や脳梗塞、脳卒中などの脳血管障害患者の家族を中心に、4人に3人が在宅医療費について負担に感じていることが分かった。現在の平均自己負担額は月2万円前後だが、約7割の家族が今後も在宅医療費が増加すると考えており、在宅医療が長期化するにつれ、その負担感はますます増大するものと思われる。しかしながら、約7割の家族が「入院よりも在宅のほうが良い」と回答するなど、住み慣れた家での治療を望んでおり、在宅医療費の負担軽減は解決すべき大きな課題の1つであると思われる。
76.4%が「とても負担に感じている」「少し負担に感じている」と回答した。疾患別では「認知症」が最も高く、87.8%が負担に感じている。次いで脳卒中、脳梗塞などの「脳血管障害」の81.1%だった。
在宅医療費の自己負担額は平均で19,590円、最少額は1,000円、最大額は120,000円だった。
年代別に見ると、在宅医療を受けている家族の年齢が「70代未満」では、平均21,610円で、最大120,000円、「がん」(平均30,650円)や「脳血管障害」(平均25,070円)で負担が多くみられた。
「70代以上」では、平均18,890円、最大44,000円だった。
71.6%が在宅医療費について「今後も増えると思う」と回答。また、今後の治療方針については70.2%が「入院よりも(このまま)在宅医療のほうが良い」と回答した。
▼在宅医療に関する調査結果報告書
http://www.qlife.co.jp/news/160125qlife_research.pdf