QLifeは、脳卒中患者を診察する医師を対象に、保険外リハビリに関する調査を実施した。
調査結果報告書はhttp://www.qlife.co.jp/news/170912qlife_research.pdfからもダウンロードできる。

2006年の診療報酬改定でリハビリの日数が制限され、十分なリハビリテーションを受けることができない、いわゆる「リハビリ難民」問題がメディアで伝えられた。2007年の診療報酬改定で大幅に修正されたものの、近年は「量的問題」に加え、職場復帰などを念頭に置いた高度なリハビリができない「質的問題」も浮上している。

一方で近年、保険外でリハビリサービスを行う医療機関や施設がでてきている。2016年に経済産業省が提言した「アクションプラン2016」でも、「公的保険外の予防・健康管理サービスの活用を通じて、（中略）『国民の健康寿命の延伸』と『新産業の創出』を同時に達成し、『あるべき医療費・介護費の実現』につなげる。」と保険外サービスの育成に注力している。2018年には診療報酬･介護報酬の同時改定を控えており、厚生労働省の「医療と介護の連携に関する意見交換」でもリハビリテーションがテーマになるなど、リハビリをめぐる環境に大きな変化が予想される。

いまだ解決への道筋が見えない「リハビリ難民」問題。その解決策の1つといえる保険外リハビリサービスの意義について、QLifeでは脳卒中患者を診察する医師を対象にアンケート調査を行った。調査は東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県で1か月に1人以上の脳卒中患者を診察し、かつ、リハビリ施設を併設していない開業医220人を対象に、2017年7月1日～8月22日までインターネット調査にて行われた。

2人に1人が脳卒中患者から、リハビリ施設やリハビリ内容で「不満や要望を受けたことがある」

55.8％が「患者と相談」「患者の希望を尊重」しリハビリ施設を紹介

施設の紹介「複数の候補を伝え、患者と相談のうえ決定」35.9％、「患者が希望する施設を尊重」29.5％。
医師の50.9％「患者からリハビリの施設や内容について、不満や要望を受けたことがある」
不満や要望の内容「プログラムが不十分」、「病院の対応が気にいらない」、「もっと時間をかけてリハビリがしたい」

リハビリ内容が脳卒中患者のモチベーションに「影響与える」93.6％

「機能回復に結び付くとモチベーションアップ」、「具体的で実現可能な目標で理解が進む」
一方、「簡単で毎回同じ内容で、リハビリを止めてしまった」という声も

48.2％の医師「現在の保険制度では、社会復帰を目指す脳卒中患者さんのリハビリをカバーできていない」。復職のための実践的なリハビリテーション「不足している」69.5％

不足しているもの「復職のための実践的なリハビリテーション」 69.5％、「施設数」50.5％、「セラピスト数」40.9％。「都心ではリハビリ施設が少ない」、「若年者の職場復帰への取り組みは、いろいろな面でまだまだ」「知る範囲で復職者ゼロ」、「社会制度で全てをカバーしようという発想には無理がある」
「しっかりリハビリしたい人はがっかりする」、「専門的な分野のリハビリをする施設が皆無」など

脳梗塞・脳出血などの後遺症の改善を専門とした保険外リハビリ施設　72.3％「存在意義を感じる」10.0％「主要なリハビリ先の1つとして紹介したい」、45.9％「オプションの1つとして紹介したい」

保険外のリハビリテーションサービスを提供するリハビリ施設について、「大きな存在意義を感じる」14.1％、「ある程度の存在意義を感じる」58.2％。もし、自院の近くにあったら「主要なリハビリ先の1つとして紹介したい」10.0％、「リハビリのオプションの1つとして紹介したい」45.9％、「患者から要望・不満があった時に紹介したい」28.2％