2020年3月18日 [水]
健康・医療分野の広告メディア事業ならびにマーケティング事業を行う株式会社QLife（キューライフ／本社：東京都港区、代表取締役：有瀬和徳）は、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）の報告が世界的に続く中、QLife会員を対象に、コロナについての緊急アンケートを実施した。
調査結果の概要は、以下の通り。
実施責任者：株式会社QLife
調査目的：コロナに関する国民の知識・理解や、現状の下で医療に期待することなどについての実態を探る
調査手法：Webアンケート調査
調査期間：2020年3月16日
調査対象者：QLife会員
有効回答数：1,500
性別：男性58.9%（884）、女性41.1％（616）
年代：50代（35.2%）、60代（22.4%）、40代（21.0%）の順に多かった。
職業：公務員／会社員（事務などの内勤中心）、無職、専業主婦（主夫）の順に多かった。公務員／会社員（営業などの外勤中心）は5.6％だった。
65歳以上の高齢者と同居している人は全体の30.4%（456）、全国的に休校となっている小学校に通う子どもと同居している人は8.2％（123）、同じく休校となっている中学校・高等学校に通う子どもと同居している人は9.9％（148）だった。
治療中の病気がない人は約3割で、約7割が何らかの病気で通院をしていた。多い順に、高血圧が24.3%（365）、花粉症が19.5%（292）、脂質異常症が13.5%（203）だった。
選択肢の中で、厚生労働省や世界保健機関（WHO）が、予防策として示しているのは、「手指消毒用アルコールによる消毒」と「石けんによる手洗い」のみ。この２つについては、8割以上が予防に有効と回答した。
一方で、約半数が、「マスクをかけるのはコロナ予防に有効」と回答。厚生労働省は、マスク着用について、「混み合った場所、特に屋内や乗り物など換気が不十分な場所では一つの感染予防策と考えられるが、屋外などでは、相当混み合っていない限り、マスクを着用することによる予防効果はあまり認められていない」としている。
保険適用となったPCR検査については、日々精度が向上しているものの、100％でない限り、検査で感染が「必ず」わかるとは言い切れない。
多い順に、「公的機関による発表」が65.9%（988）、「総合病院が発信している情報」が43.7％（655）、「テレビや新聞のニュース」が23.6％（354）だった。「かかりつけの医療機関からの情報」という回答も21％と高かった。
多い順に、「SNSで拡散されている情報」が78.1%（1,172）、「特定の有名人が発信する情報」が46.7％（701）、「テレビや新聞のニュース」が21.1%（317）だった。公的機関による発表は、前問で信頼できるという回答が最も多かった一方で、信頼できないとする回答も14.2％（213）と、1割を超えていた。テレビや新聞のニュースは、前問での「信頼できる」とする回答と、「信頼できない」とする回答が、ほぼ同数で、2割程度だった。
多い順に、「マスクを入手できない」が61.5%（922）、「デマの影響でトイレットペーパーまでなくなっている」が45.4%（681）、「アルコール消毒液を入手できない」が32.7%（655）と、消耗品が入手できないという回答が上位となった。
対象を通院者に絞った場合（「現在治療を受けている病気はない」を除くn=1,042）も、同様の傾向だった。
ぜんそくで通院中と回答した87人中60人（69.0％）と、花粉症で通院中と回答した293人中205人（70.0％）が、「マスクを入手できない」と回答していた。
また、子どもが中学校・高等学校に通っていると回答した148人中70人（47.3％）と、子どもが小学校に通っていると回答した123人中60人（69.9％）が、「休校のため子どもが十分な教育を受けられていない」と回答していた。
多い順に、「早く予防ワクチンや治療薬を開発してほしい」が76.1%（1,141）、「疑う症状があればすぐにPCR検査を受けられる環境がほしい」が46.2％（693）、「インターネットで気軽に医師に相談できるサービスがほしい」が31.4%（471）だった。遠隔医療や、処方薬の宅配サービスを望む声も、4人に1人程度と多かった。
対象を通院者に絞った場合（「現在治療を受けている病気はない」を除くn=1,042）も、同様の傾向だった。
以上。