2021年3月30日 [火]
健康・医療分野の広告メディア事業ならびにマーケティング事業を行う株式会社QLife（キューライフ／本社：東京都港区、代表取締役：有瀬和徳）は、日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社と共同で、QLife治験ボランティア会員を対象に、コロナ禍での健康管理に関するアンケートを実施した。
調査結果の概要は以下の通り。
実施責任者：株式会社 QLife
調査目的：新型コロナウイルス感染症の影響を受けて、受診状況やオンライン診療をはじめとする医療におけるデジタルの受け入れが変容したか、実態を探る。またコロナ禍において、治験のデジタル化に対する選好度を調査する。
調査対象：QLife治験ボランティア会員（VOB会員）
調査実施日：2020年9月4日～9月9日
調査方法：Webアンケート調査
有効回答数：6,999
年代：50代（31%）、40代（27%）、30代（17%）、60代（14%）を中心に、10代～80 代以上。70代以上の回答が5%にとどまった理由として、VOB会員の属性やWebインタビューの特性に影響を受けた可能性が考えられた。
性別：女性54%（3,794名）、男性46%（3,205名）であった。
現在の通院状況（単一回答）：
何らかの疾患で2020年3月までに通院していた／オンライン診療を受けていたと回答した2,736名（患者）に対し、「現在何らかの病気で通院していますか」と尋ねた。回答は「はい」が79%だった。また、現在通院中の診療科について回答があった2,151名のうち、「内科」が37%と最多で、「精神科・心療内科」（15%）、「眼科」（13%）、「整形外科」（12%）と続いた。
コロナ前と比較した受診頻度（単一回答）：
前問で診療科を回答した2,151名について、「コロナの影響を受ける前と比べて受診頻度はどう変化しましたか」と尋ねた。回答は、「変わらない」が76%で最も高く、「減った」が19%、「増えた」が4%であった。「変わらない」と回答した割合について年代別に見ると、70歳以上（70歳～」で85%と、その他の年代（39歳以下：71%、40～69歳：76%)に比べ高い傾向がみられた。
情報機器の所有状況（複数回答）：
オンライン診療について尋ねるにあたり、まず情報機器の所有状況を尋ねた。結果、回答者全体（6,999名）における情報機器の所有率は、「スマートフォン」95%、「タブレット」52%、「パソコン」92%であった。また、所有機器は大半が「自分用（仕事用との兼用を含む）」であった。
オンライン診療の利用状況（単一回答）：
何らかの疾患で2020年3月までに通院していた／オンライン診療を受けていたと回答した2,736名（患者）のうち、オンライン診療を利用したことが「ある」と回答したのは11%であった。すなわち、通院経験のある今回の回答者のうち、約10人に1人はオンライン診療を経験していた。一方で、オンライン診療を利用したことがあると回答した304名のうち、利用したサービス（アプリ等）については、約半数（49%）が「分からない」と回答した。
オンライン診療を始めたきっかけ（単一回答）：
オンライン診療の経験者（304名）に、オンライン診療の利用を始めたきっかけを尋ねた。回答は、「病院での感染リスクの回避のため」が57%と過半数を占めていた。この「感染リスク」が、新型コロナウイルスの感染リスクを指している場合には、比較的最近の利用開始といえるであろう。
オンライン診療の良かった点（自由回答）：
オンライン診療の経験者（304名）に、オンライン診療の良かった点を、自由記述形式で尋ねた。回答者は299名であった。回答を内容別にまとめたところ、「外出しなくて良い・通院しなくて良い・自宅でできる」など、在宅で可能な点に関する回答が最も多く、36%であった。続いて「時間の節約・待ち時間がない」など、時間に関する回答が28%、「感染リスクを回避できる・三密を避けられる・他人と接触しない」など、新型コロナウイルス流行の影響がうかがえる回答が26%であった。
オンライン診療で問題に感じた点（自由回答）：
同じくオンライン診療の経験者（304名）に、オンライン診療で問題に感じた点を、自由記述形式で尋ねた。回答者は296名であった。回答を内容別にまとめたところ、「コミュニケーションが難しい・症状を伝えづらい・表情がわからない」など、コミュニケーションに関する回答が最も多く、16%であった。続いて、「詳しく診察してもらえない（患部を見せたり触診ができないなど）」が14%、「きちんと診察してもらえるか不安」が8%であった。
オンライン診療を使用していない理由（複数回答）：
何らかの疾患で2020年3月までに通院経験はあるがオンライン診療を利用したことがないと回答した2,432名に、オンライン診療を利用しない理由を尋ねた。回答は、「医療機関が対応していない」が50%と最多で、次いで「オンラインだと十分な診療が受けられない」が23%だった。
オンライン診療の今後の利用意向（単一回答）：
また、前問と同様の2,432名に、「オンライン診療を今後利用してみたいですか？」と尋ねたところ、67%が「はい」と答え、過半数が利用意向を示した。
治験のオンライン化（単一回答）：
オンライン診療を利用したことがないと回答した6,695名に、「健康な人の治験」「軽い病気の治験」「重い病気の治験」それぞれについて、好ましいオンライン化状況を尋ねた。結果、オンラインが好ましい（「全てオンライン」＋「オンラインが多い」）と回答した割合は、それぞれ「健康な人の治験」（53%）、「軽い病気の治験」（38%）、「重い病気の治験」（13%）で、病気が重くなるに従い減少傾向であった。この傾向は、自身が「患者」でも「非患者」でも同様であった。
治験スタッフ（看護師・薬剤師）の変更に対する抵抗感（単一回答）：
オンライン診療では、治験スタッフが都度変更する場合が想定される。そこで、オンライン診療を利用したことがない6,695名に対し、治験スタッフ（看護師・薬剤師）の変更に対する抵抗感を尋ねた。回答は、抵抗がない（「全く抵抗はない」＋「あまり抵抗はない」）が73%と、過半数を占めていた。この傾向は、自身が「患者」でも同様であった。
健康管理アプリの利用経験（単一回答）：
回答者全体（6,999名）に対し、健康管理アプリの利用経験を尋ねた。回答は、「使ったことがない」が61%と最多で、利用経験者（「現在利用している」＋「以前使っていたが、今は利用していない」）は39%であった。「使ったことがない」と回答した割合について年代別に見ると、70歳以上（70歳～）で74%と、その他の年代（～39歳：52%、40～69歳：63%)に比べ高い傾向がみられた。
利用経験があるアプリ（複数回答）：
健康管理アプリを使用している、または使用したことがあると回答した2,744名に、利用経験があるアプリの内容について尋ねた。結果、「運動量記録」が61%と最多で、次いで「体重記録」が52%であった。年代別に比較すると、「～39歳」では「体重記録」の利用経験が、「70歳～」では「お薬手帳」の利用経験が、それぞれ他の年代よりも高かった。また、この2,744名に、アプリの活用方法を自由回答で尋ねたところ、1,633名が回答。内容は、「歩数・歩行距離の管理」および「データの記録・可視化（グラフ化）」に関する回答が、それぞれ14%と最多であった。
スマートウォッチの利用意向（単一回答）：
回答者全体（6,999名）に対し、「スマートウォッチを使ってみたいですか？」と尋ねた。回答は、「使ってみたい」が51%と最多で、過半数を占めていた。また、スマートウォッチの利用経験者（「すでに使っている」＋「以前使っていたが、現在は使っていない」）は15%であった。
スマートウォッチ機能利用意向（単一回答）：
次に、回答者全体（6,999名）に対し、「スマートウォッチで、運動量や呼吸数を毎日自動的に測定し、記録する機能を使ってみたいですか？」と尋ねた。回答は、「使ってみたい」が60%と最多で、スマートウォッチそのものの利用意向（前問）よりも割合が高かった。また、スマートウォッチの同機能利用経験者（「すでに使っている」＋「以前使っていたが、現在は使っていない」）は13%であった。
スマートウォッチによるデータに基づく診断（単一回答）：
さらに、回答者全体（6,999名）に対し、「スマートウォッチを通して測定された健康状態に基づいて、医師の診断を受けてみたいですか？」と尋ねた。回答は、「受けてみたい」が69%と最多で、高い利用意向がうかがえた。一方、スマートウォッチによるデータに基づく診断を「すでに受けている」、もしくは「以前受けていたが、現在は受けていない」と回答したのはともに1%未満と、ほとんどいなかった。この傾向は、自身が「患者」でも同様であった。
スマートウォッチデータによる診断に抵抗がある理由（自由回答）：
最後に、回答者全体（6,999名）に対し、スマートウォッチデータによる診断に抵抗がある理由を、自由記述形式で尋ねた。回答者は、2,738名であった。回答を内容別にまとめたところ、「機器やデータの信頼性・正確さに疑問」が13%で最も多かった。次いで「装着することに抵抗がある、腕時計使用の習慣がない」が5%、「データを利用した診断に不安・疑問」が4%であった。
【会社概要】
会社名：株式会社 QLife（キューライフ）
所在地：〒105-0001 東京都港区虎ノ門3-8-21 虎ノ門33森ビル10階
代表者：代表取締役 有瀬和徳 設立日：2006 年（平成 18 年）11 月 17 日
事業内容：健康・医療分野の広告メディア事業ならびにマーケティング事業
URL：https://www.qlife.co.jp
お問い合わせ先：株式会社 QLife TEL：03-6860-5020／E-mail：info@qlife.co.jp